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2025年04月28日
募集終了しました
2025年7月~12月開催2025年度 課題解決型プロジェクト演習(PBL) リアルな事業課題に向き合い、海洋の未来をつくる力を育てる6か月。
2025年度「課題解決型プロジェクト演習(PBL)」の参加学生を募集します!
本プログラムは、学生が実社会とつながる課題解決型学習を通じて、専門性・俯瞰力・チームワーク・実践力をバランスよく育むことを目的としています。
技術だけでは、社会は動かせない。
専門を超えた対話力、未知の課題に向き合う構想力、現場で必要とされる実践力 が、これからの時代には求められています。
PBLを通じて身につくこれらの力は、あなたの未来のキャリアに確かな武器になります。
現代社会が抱える“海からの挑戦”に立ち向かう、未来志向の演習です。
ご応募お待ちしております!
こんな方におすすめ
- 海洋の課題解決に、技術をもって挑戦したい方
– 再エネやCCSなど、海から社会を支える最先端テーマに関わりたい! - “正解のない海の課題”に立ち向かう思考力を養いたい方
– 現場で起こる複雑な問題に、柔軟に対応する技術者を目指したい! - 洋上・海底・沿岸…海洋フィールドに関心のある方
– 海の現場で起こる技術的な挑戦に、ワクワクする気持ちがある! - 異なる分野の学生とともに、海の未来を支える技術を探求したい方
– 文理や専門の垣根を越えて、現実の海洋プロジェクトに取り組みたい! - 海洋・エネルギー・インフラ業界でのキャリアを目指す方
– 海に関わる企業との接点を持ち、キャリアの可能性を広げたい! - 「自ら動く」「まとめる」「導く」――海のプロジェクトを牽引する技術者を目指す方
– チームを動かし、課題に立ち向かう“現場対応力”を磨きたい!
スケジュール・場所・宿泊
本プログラムは、キックオフから最終発表までの約6ヵ月間にわたり、企業との対話やチームでの議論を重ねながら進行します。
学生3~4名で構成される各チームは、大学院生メンターのサポートを受けながら課題に取り組み、最終的には企業や関係者の前でプレゼンテーションを行います。
主要な発表会は東京・大阪での対面開催を予定しており、必要に応じてオンラインでの活動や企業訪問も行います。
日程 | 内容 | 開催場所(予定) |
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7月19日(土) 13時から |
キックオフ
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東京 宿泊:調整中 チェックイン7月19日、 チェックアウト:7月20日 部屋タイプ:グループ部屋 |
9月20日(土) | 中間発表会 | 大阪 宿泊:MIMARU大阪 心斎橋NORTH チェックイン9月19日 チェックアウト:9月20日 部屋タイプ:グループ部屋・男女別 |
企業・現場訪問など 企業と各チームで調整の上、可能であれば企業訪問して進捗報告など実施 |
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12月13日(土) 10:30時頃から |
最終発表会・交流会 | 東京 宿泊:MIMARU東京 八丁堀 チェックイン:12月12日 チェックアウト:12月14日 部屋タイプ:グループ部屋・男女別 |
活動期間・頻度・拠点
- 活動期間
2025年7月~12月(約6ヵ月間)。企業ごとの課題やチームの進捗状況に応じて、活動の頻度や内容は異なる場合があります。 - 活動拠点
東京大学、大阪大学、オンライン、企業訪問先など。チームによって活動拠点が異なる場合があります。 - 定例ミーティング
プログラム期間中は、原則として約2週間に1回程度、オンラインを中心とした定例ミーティングを予定しています。具体的なスケジュールや進め方については、参加チーム確定後に調整・ご案内いたします。参加者の学業や他の活動との両立が可能となるよう、柔軟に進めてまいります。
2025年度テーマとチーム分けについて
本プログラムでは、参加企業が提示する実際の事業課題(=テーマ)に、学生チームで取り組みます。
学生のみなさんには、応募時に、取り組みたいテーマ(企業)を選び、希望を記入していただきます。
いただいた希望は参考としつつ、最終的なチーム編成は、全体のバランスや専門性の偏り等を考慮のうえ、主催者にて決定いたします。
そのため、ご希望に沿えない場合があることを、あらかじめご了承ください。
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海洋由来のバイオ燃料を用いた、新たな海洋(海運)ビジネスを提案せよ! 日本郵船は、“Bringing value to life”の企業理念のもと、人々の生活を支えるため800隻以上の多種多様な船舶を運航しています。載貨重量あたりのCO2排出量は他の輸送手段に比し少ないとは言え、海運業も脱炭素化が喫緊に取り組むべき課題となっており、日本郵船も船の脱炭素化に向け様々な取り組みを進めています。 今回、船の脱炭素化を促進する、従来には無い新たなる技術的アイデア、或いは、既存の技術であってもビジネスモデルを確立し船の脱炭素化を更に促進するアイデアを求めるべく、“海洋”と“バイオ燃料”というアイテムを用いた海洋・海運ビジネス創出に挑戦してください! ![]() |
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海洋クリーンエネルギー分野における商船三井の新たなオフショアビジネスを提案せよ! 商船三井は“BLUE ACTION 2035”のもと、海を起点とした社会インフラ企業として既存フィールドを拡張しながら新たな成長を目指しています。アンモニア、水素といったクリーンエネルギーを用いた燃料船や輸送事業、風力を推進力とするウィンドチャレンジャーをはじめ、商船三井は多様なクリーンエネルギーの導入、普及に関わる事業を展開しています。また、「MOL Switch」を設立し、脱炭素技術に関わる調査、投資を進めております。そこで、海洋資源を含むクリーンなエネルギーの利用と、脱炭素関連技術を掛け合わせ、既存の海運事業に捉われない新しいオフショアビジネスモデルを提案してください。 |
募集要項
本セミナーへの応募にあたっては、対象者の要件、参加条件、応募期間などについて、下記のとおりご案内いたします。すべてご確認のうえ、ご応募ください。
対象者 | 日本国内の大学・大学院に在籍する日本国籍学部生、修士1年生 |
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参加費 | 無料 |
奨学金 | 本プログラムは対面での参加を前提としており、遠方からの移動や現地参加にかかる負担を軽減するため、参加学生には交通費補助のための奨学金(上限あり)を支給予定です。 詳細については、選考通過後に個別にご案内いたします。 |
定員 | 20名程度(応募多数の場合、書類選考あり) |
募集開始日 | 2025年4月28日(月) |
応募締切日 | 2025年5月11日(日)23:59まで |
結果通知日 | 2025年5月30日(水)予定 |
結果通知方法 | Eメールにてご連絡します |
応募方法 |
!!!応募時の注意点!!! 応募は「仮登録」と「本登録」の二段階で完了となります。 仮登録完了後に届く自動返信メールに記載されたURLより、期日までに必ず本登録を行ってください。 本登録が完了していない場合、申し込みは無効となりますのでご注意ください。 |
応募条件(一覧)
本プログラムは、実社会の課題に取り組む、実践型かつ長期型の教育プログラムであり、チームでの活動や対面での参加を含む構成となっています。そのため、参加にあたってはいくつかの条件を設けております。以下のすべての条件を満たす方を対象としておりますので、ご確認のうえ、ご応募ください。
区分 | 条件内容 |
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参加対象者の基本条件 |
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参加にあたっての同意事項 |
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チーム活動に必要な姿勢 |
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禁止事項への同意 |
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その他 |
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よくあるご質問
【応募・選考に関すること】
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Q1. 応募時に記入する「希望テーマ」はどの程度考慮されますか?
- ご希望は可能な限り考慮しますが、チーム編成のバランスやテーマごとの応募状況により、希望通りにならない場合もあります。
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Q2. 文系でも参加できますか?
- はい、参加できます。これまでも文系の学生がチームの一員として活躍しており、社会課題の整理や事業提案の構成、資料作成、発信力など、理工系とは異なる視点やスキルが大きな力となっています。海洋開発に関わるプロジェクトは多面的な要素を含むため、技術以外の知識や分析力、コミュニケーション力も非常に重要です。興味と意欲があれば、文理問わず歓迎します。
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Q3. 成績や研究分野は選考に影響しますか?
- 学業成績よりも、課題への関心やチャレンジする姿勢、他者と協働できるかどうかを重視しています。
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Q4. 自分の研究内容と関係のないテーマでも応募していいですか?
- はい、問題ありません。むしろ専門外に挑戦する姿勢も歓迎します。
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Q5. 応募フォームの自由記述はどのように書けばよいですか?
- ご自身の関心や目的、なぜこのプログラムに挑戦したいのかを率直にお書きください。難しい表現は必要ありません。
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Q6. 途中辞退は可能ですか?その場合はペナルティなどありますか?
- やむを得ない事情がある場合はご相談ください。ただし、チームでの活動が中心のため、基本的には最後まで責任をもって参加いただくことをお願いしています。
【プログラムの進め方について】
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Q7. 活動はどんな流れで進みますか?
- キックオフ → チーム活動・企業との対話 → 中間発表 → ブラッシュアップ → 最終発表という流れで進みます。
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Q8. ミーティングはすべて学生主体で進めるのですか?
- 基本は学生主体ですが、大学教員やメンターが適宜アドバイスやサポートを行います。
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Q9. メンターや教員はどのくらい関わってくれますか?
- チームごとに大学院生メンターがつき、定例MTGや進捗管理をサポートします。また、大学教員も重要なポイントで指導に入ります。
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Q10. チーム内の役割分担はどのように決めるのですか?
- 初期段階でチーム内で話し合いながら決定します。担当を固定することも、柔軟に役割を変えることも可能です。
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Q11. チームで意見がまとまらないとき、どうすればよいですか?
- メンターや教員が中立的に介入することもあります。まずは対話を通じて合意形成を目指すことを学びます。
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Q12. 成果物にはどんなアウトプットが求められますか?
- 最終的にプレゼン資料を作成し、企業関係者の前で発表していただきます。
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Q13. 指導教員は誰ですか?サポート体制はどのようになっていますか?
- 本プログラムでは、東京大学と大阪大学の2名の教員(※2025年度予定:東京大学 平林紳一郎准教授、大阪大学 飯田隆人助教)が指導にあたります。チームは関東・関西のいずれかに拠点を置いて活動し、それぞれの地域に応じた教員がサポートを行います。また、各チームには大学院生メンターが1名つき、定例ミーティングや進捗管理を支援します。
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Q14. 企業担当者からフィードバックはもらえますか?
- はい。企業訪問・最終発表ともに企業から直接コメントや質問をいただく時間があります。
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Q15. 提案内容に対する企業の反応はどのようなものですか?
- 最終発表の場では、企業の担当者から直接コメントや質問をいただきます。学生の新しい視点に対して高い評価や前向きな意見をいただくことも多く、参加者にとっては実社会からのリアルなフィードバックを得る貴重な機会となります。
【テーマ・企業について】
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Q16. 企業から提示される課題はどのようなものですか?
- 再エネ、洋上風力、CCS、次世代海運、海洋資源活用など、実際の事業に即したテーマが提示されます。
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Q17. 専門性を重視してテーマを選ぶべきですか?
- 専門性は強みになりますが、それにとらわれすぎず「興味」や「挑戦してみたい」という視点で選んで構いません。
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Q18. チームの専門分野のバランスは考慮されますか?
- はい。選考時に専門分野を把握し、チームに偏りが出ないように編成します。
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Q19. 企業とのやり取りはどのくらいありますか?
- チームごとに企業とコミュニケーションを取りながら課題に取り組みます。連絡やフィードバックのタイミングは企業によって異なりますが、企業訪問や最終発表などの場では、直接コメントをいただける機会があります。必要に応じて企業との打ち合わせやインタビューを行うチームもあります。
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Q20. 企業訪問ではどのような活動がありますか?
- 社員とのディスカッション、施設見学、現場説明など、企業理解を深める内容が予定されています。
【スキル・キャリアについて】
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Q21. 参加することでどんなスキルが身につきますか?
- 問題発見力、論理的思考力、チームワーク、プレゼン力、社会との接続力などが実践を通して養われます。
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Q22. 専門外の分野に関わることも将来の役に立ちますか?
- はい。幅広い視野と他分野との連携力は、海洋開発の現場でも強く求められます。
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Q23. プレゼンや資料作成が苦手でも大丈夫ですか?
- 大丈夫です。メンターや教員のサポートのもと、経験を積みながら学べます。
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Q24. このPBLは就職活動に役立ちますか?
- 多くの学生がエントリーシートや面接でこの経験を活用しています。企業との接点にもなります。
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Q25. 修了後、証明書や修了書は発行されますか?
- はい、修了証を発行いたします。
【スケジュール・費用について】
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Q26. 活動頻度はどのくらいですか?
- 約2週間に1回の定例MTG(主にオンライン)と、発表会などの節目での対面活動を予定しています。
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Q27. 学業やバイトとの両立はできますか?
- プログラムは無理のない範囲での実施を前提としていますが、活動スケジュールの調整は基本的に学生チーム内で相談・決定していただきます。メンターや事務局も必要に応じてサポートしますが、参加にあたってはチームでの協調・責任ある対応が求められます。
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Q28. 交通費や宿泊費は出ますか?
- はい。対面活動への参加にかかる費用については、交通費補助のための奨学金(上限あり)を支給予定です。
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Q29. 他の学生と比べて経験が浅くても参加できますか?
- はい。経験の有無よりも、学ぶ意欲とチームに貢献する姿勢を重視しています。
(参考)これまでのテーマ一覧
2020年度〜2024年度までに、のべ31社、121名の学生が参加。再エネ、CCS、海洋事業開発など多様なテーマに取り組みました。
年度 | 学生数 | 参加企業 | テーマ |
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2020 | 10 | 日本郵船 | 日本郵船の海洋事業を活用し、島嶼のような small scale demand 地域における 新たな海洋事業(エネルギー事業を除く)を提案し、さらに具体的な活用ロード マップを作成せよ。 |
商船三井 | 商船三井の持つ洋上風力発電周辺のバリューチェーン事業やノウハウを生かし つつ、当社として洋上風力発電事業に貢献のできる対象地域、事業領域を選定 し、事業展開を提案せよ。 | ||
JMU | 将来の日本の造船所のあるべき姿を見据えた上で、JMUの造船所が地元産業として今後も存続 していくための方策を提案せよ。 | ||
2021 | 24 | 日本郵船 | 我が国の地域社会が抱える課題を海から解決する手段の検討 |
商船三井 | 洋上風力発電事業に貢献できる対象地域、事業領域を選定し事業展開を提案せよ | ||
JMU | これからの日本の洋上風力発電の ビジネスモデルを見据えたうえで、 新しい洋上風力作業船の コンセプトを提案せよ | ||
INPEX | 石油開発企業の生産操業における二酸化炭素の排出量と回収・削減のバランスを限りなくゼロにする技術的なソリューションを提案する。 | ||
戸田建設 | 風資源を主力エネルギーとして有効利用し得る 洋上風力のコンセプトを提案せよ | ||
横河電機 | 海洋開発分野(養殖、洋上風力発電、海底鉱物資源、 FPSO 等)におけるデジタルツイン活用の将来像、今後の展望について提案せよ | ||
2022 | 27 | 日本郵船 | 我が国の海事産業が抱える課題を解決する海洋事業を提案せよ! |
商船三井 | CO2排出量をゼロにする新しいエネルギーサプライチェーンを提案せよ! | ||
JMU | 100km沖合の再エネによる電力の価値を最大限に高めよ! | ||
川崎汽船 | 今後の日本におけるCCSの展望を見据えた上で、当社のCCS事業のあるべき姿を提案せよ! | ||
戸田建設 | 洋上の風資源を用いたエネルギーの上手な作り方、使い方を提案をせよ! | ||
INPEX | 従来のオフショア石油・ガス開発事業とのシナジーを考慮した新規事業の提案をせよ! | ||
三菱重工業 | 海洋ゴミを効果的に回収するシステムコンセプトを設計せよ! | ||
2023 | 32 | 日本郵船 | 中古船を活用した、新たな海洋ビジネスを提案せよ! |
JMU | 自律化システムを核とした造船所の事業モデルを深掘りせよ! | ||
商船三井 | 海洋深層水を活用した複合事業を提案せよ! | ||
川崎汽船 | 今後の日本におけるCCSの展望を見据えた上で、当社のCCS事業のあるべき姿を提案せよ! | ||
戸田建設 | 浮体構造物の新たな使い道を提案せよ! | ||
IHI | 宇宙×海洋で新しいビジネスモデルを提案せよ! | ||
INPEX | 海底発!現代の最新技術を駆使して新しい事業を提案せよ! | ||
ENEOS Xplora | 既存の上流インフラを活用し、カーボンニュートラルエネルギーを顧客に届ける方法を提案せよ! | ||
2024 | 28 | 日本郵船 | ●●×日本郵船で新たな海洋ビジネスを提案せよ! |
JMU | 海域先行利用者に歓迎される浮体式洋上ウィンドファームを設置せよ。 | ||
商船三井 | 水素キャリアを活用したオフショアでの新たなビジネスモデルを提案せよ! | ||
川崎汽船 | 今後の日本におけるCCSの展望を見据えた上で、当社のCCS事業のあるべき姿を提案せよ! | ||
戸田建設 | 25年後に基幹エネルギーとなり得る洋上風力発電設備を発案せよ | ||
IHI | 安心・安全できれいな海を取り戻せ!陸・海・空・宇宙から集まるビッグデータを用いたビジネスを提案せよ! | ||
INPEX | オフショア石油・ガス開発事業とのシナジーを考慮した新規事業の提案 |
(参考)奨学金支給基準
東京での対面開催に参加する場合の奨学金支給基準は、以下のとおりです。
宿泊が必要な方には、主催者にて宿泊先を手配いたします。なお、大阪での開催に関する支援については、別途ご案内いたします。
交通費(往復・定額) 単位:円 | ||||
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大学所在地 | 往復 | 大学所在地 | 往復 | |
沖縄県 | 60,000 | 鳥取県 | 39,000 | |
宮崎県 | 54,000 | 島根県 | 39,000 | |
熊本県 | 54,000 | 福島県 | 28,000 | |
佐賀県 | 54,000 | 宮城県 | 28,000 | |
鹿児島県 | 54,000 | 山形県 | 28,000 | |
大分県 | 54,000 | 滋賀県 | 28,000 | |
長崎県 | 54,000 | 京都府 | 28,000 | |
福岡県 | 54,000 | 大阪府 | 28,000 | |
北海道 | 53,000 | 奈良県 | 28,000 | |
岩手県 | 47,000 | 兵庫県 | 28,000 | |
秋田県 | 47,000 | 和歌山県 | 28,000 | |
青森県 | 47,000 | 静岡県 | 22,000 | |
愛媛県 | 44,000 | 愛知県 | 22,000 | |
香川県 | 44,000 | 岐阜県 | 22,000 | |
高知県 | 44,000 | 三重県 | 22,000 | |
徳島県 | 44,000 | 茨城県 | 16,000 | |
新潟県 | 39,000 | 群馬県 | 16,000 | |
石川県 | 39,000 | 山梨県 | 16,000 | |
富山県 | 39,000 | 栃木県 | 16,000 | |
岡山県 | 39,000 | 長野県 | 16,000 | |
福井県 | 39,000 | 埼玉県 | 2,000 | |
広島県 | 39,000 | 神奈川県 | 2,000 | |
山口県 | 39,000 | 千葉県 | 2,000 | |
東京都 | 2,000 |
お問い合わせ
事務局 | 〒107-8404 東京都港区赤坂1-2-2 日本財団オーシャンイノベーションコンソーシアム事務局 専用フォームから、お問い合わせください。 |
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